「40代で転職すると年収が下がりそう」「家計を考えると、条件を妥協できない」と不安に感じる人は少なくありません。
結論からいうと、40代の転職で年収が必ず下がるわけではありません。ただし、求人票の想定年収だけで判断すると、入社後に「基本給が低い」「固定残業代を含んだ金額だった」「賞与の算定条件が違った」と気づくことがあります。
この記事では、40代が年収をできるだけ下げずに転職するために、応募前から内定承諾前までに確認したい7つのポイントを解説します。
この記事で解決できる悩み
- 現在の年収をどう整理すればよいか
- 求人票の年収欄で見落としやすい項目は何か
- 面接や内定後に年収をどう確認・交渉すればよいか
- 年収以外に比較すべき労働条件は何か
40代の転職で年収が下がるとは限らない
厚生労働省の「令和7年（2025年）雇用動向調査」によると、転職入職者全体では前職より賃金が「増加」した人が40.8％、「変わらない」が25.5％、「減少」が31.0％でした。年齢別では、40～44歳で増加44.9％・減少27.4％、45～49歳で増加41.1％・減少30.1％です。
つまり、40代でも転職後に賃金が上がった人は一定数います。ただし、これは調査対象者の集計であり、個人の転職結果を保証する数字ではありません。業種、職種、役職、地域、経験の再現性などで結果は変わります。大切なのは、相場を確認したうえで条件を分解し、複数の求人を同じ基準で比べることです。
出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況（転職入職者の状況）」
年収を下げないために確認したい7つのポイント
1．現在の年収を内訳まで書き出す
最初に、源泉徴収票や給与明細を見ながら、現在の収入を「月例の基本給」「残業代」「各種手当」「賞与」「その他の報奨金」に分けます。年収の総額だけではなく、毎月確実に受け取れる金額と、業績などで変動する金額を分けるのがポイントです。
企業型確定拠出年金、退職金制度、住宅手当なども実質的な待遇です。現職の条件を把握していないと、新しい会社の提示額と正しく比較できません。
2．希望年収と下限年収を分けて決める
希望年収だけでなく、「これを下回ると生活や貯蓄計画に影響する」という下限も決めておきましょう。住宅費、教育費、保険料、毎月の貯蓄額など固定支出から逆算すると、感覚だけで判断しにくくなります。
同時に、仕事内容、役職、勤務地、在宅勤務、休日数などを「必須条件」と「できれば欲しい条件」に分けます。すべてを同時に満たす求人が少ない場合でも、優先順位があれば判断しやすくなります。
3．求人票の想定年収を分解する
「年収500万～700万円」と書かれていても、全員が上限に近い金額で採用されるわけではありません。基本給、賞与の支給実績、インセンティブ、固定残業代、各種手当を分けて確認しましょう。
特に固定残業代がある求人では、固定残業代を除いた基本給、対象となる時間数と金額、超過分が追加支給されるかを確認します。厚生労働省も、固定残業代を採用する場合はこれらを明示するよう示しています。
参考：厚生労働省「固定残業代を賃金に含める場合は、適切な表示をお願いします」
4．企業が求める役割と自分の経験を対応させる
40代の採用では、単なる経験年数より「入社後にどの課題を解決できるか」が重視されます。求人票にある役割ごとに、自分の実績を数字と行動で整理しましょう。
- 売上や利益をどれだけ改善したか
- 何人のチームを、どのように運営したか
- 業務時間やコストをどれだけ削減したか
- トラブルや新規プロジェクトにどう対応したか
実績を再現可能な形で伝えられると、希望年収の根拠にもなります。職務経歴書の整え方は「40代の職務経歴書の書き方」も参考にしてください。
5．年収だけでなく労働時間と福利厚生も比べる
年収が同じでも、年間休日、平均残業時間、通勤時間、在宅勤務の有無によって負担は変わります。年収が少し上がっても、長時間労働や遠距離通勤で自由時間が大きく減るなら、実感としての条件改善にならないことがあります。
家族手当、住宅手当、退職金、企業年金、資格支援なども含めて総合的に比べましょう。額面年収と手取りは同じではないため、税金や社会保険料を考慮して家計への影響も確認します。
6．希望年収は根拠とともに伝える
希望年収を聞かれたら、現職年収、市場相場、応募先で担う役割、自分の実績を根拠に伝えます。「最低でも○万円でなければ辞退します」と強く迫るより、「現職では○万円で、今回の役割と経験を踏まえて○万円前後を希望しています。職務内容や待遇全体も含めて相談したいです」と伝えるほうが建設的です。
自分で交渉しにくい場合は、企業との間に入って条件を確認してくれる転職エージェントを使う方法もあります。転職サイトとの違いは「転職サイトと転職エージェントの違い」で解説しています。
7．内定承諾前に労働条件を書面で確認する
口頭で聞いた条件だけで退職を決めず、内定通知書や労働条件通知書などの書面で確認します。確認したいのは、契約期間、就業場所、業務内容、就業場所・業務の変更範囲、勤務時間、休日、基本給、手当、固定残業代、昇給、賞与、退職に関する事項などです。
2024年4月からは、労働条件明示のルールが改正され、就業場所・業務の変更範囲なども明示事項に加わりました。不明点があれば、承諾前に採用担当者やエージェントへ質問しましょう。
参考：厚生労働省「2024年4月から労働条件明示のルールが変わります」／モデル労働条件通知書
求人票で確認する比較表
| 確認項目 | チェックする内容 |
|---|---|
| 基本給 | 手当・固定残業代を除いた毎月の金額 |
| 賞与 | 回数、算定基準、前年度実績、業績連動の有無 |
| 固定残業代 | 対象時間、金額、超過分の追加支給 |
| 各種手当 | 支給条件、期間、廃止・変更の可能性 |
| 昇給 | 評価時期、評価基準、昇給実績 |
| 退職金・企業年金 | 制度の有無、加入条件、勤続年数の条件 |
| 休日・休暇 | 年間休日、有給休暇、休日出勤の扱い |
| 労働時間 | 所定労働時間、平均残業時間、繁忙期 |
| 勤務地・業務 | 入社時の内容と将来の変更範囲 |
| 試用期間 | 期間中の給与・待遇に変更があるか |
年収交渉で伝える内容
過去の実績を数字で示す
売上、利益率、コスト削減額、担当人数、納期短縮など、役割に関係する数字を示します。数字にしにくい仕事は、改善前の課題、取った行動、結果の順で説明すると伝わりやすくなります。
希望額の理由を簡潔に説明する
現職年収だけを根拠にせず、応募先で任される業務と自分が提供できる価値を結びつけます。希望額は一点に固定せず、一定の幅を持たせると話し合いやすくなります。
職務と待遇全体を優先する
基本給が希望より少し低くても、賞与、手当、働き方、昇給機会を含めると条件が良い場合があります。反対に、提示年収が高くても、変動給の割合や労働時間によっては慎重な判断が必要です。
年収を守るための転職活動5ステップ
- 現職の条件を一覧にする：年収の内訳と福利厚生を整理します。
- 市場相場を確認する：同職種・同地域の求人を複数見て、年収帯を把握します。
- 応募先を絞る：必須条件を満たし、経験を生かせる求人を選びます。
- 面接・内定時に確認する：役割、評価基準、提示額の内訳を質問します。
- 書面を比較して決める：退職を申し出る前に、条件通知書を確認します。
転職活動全体の進め方から整理したい人は、「40代の転職活動は何から始める？」もあわせて確認してください。
よくある質問
希望年収は現職より高く伝えてもよいですか？
問題ありません。ただし、業界相場や担う役割とかけ離れた金額ではなく、実績と入社後に提供できる価値を根拠にしましょう。現職年収、希望年収、最低限検討できる水準を自分の中で分けておくと対応しやすくなります。
求人票の年収レンジは、上限で採用される可能性がありますか？
可能性はありますが、上限は高い経験・スキルや特定の役割を想定していることがあります。自分の場合の想定額と、その算定根拠を面接や内定時に確認してください。
固定残業代を含む求人は避けるべきですか？
固定残業代があるだけで判断する必要はありません。基本給、対象時間、金額、超過分の支給、実際の残業時間を確認し、総合的に判断しましょう。
内定承諾後でも年収交渉できますか？
承諾後の変更は、企業との信頼関係に影響する可能性があります。疑問や希望は、原則として内定承諾前に確認・相談しましょう。条件が書面と違う場合は、その事実を整理して早めに採用担当者へ確認します。
まとめ｜年収は総額と条件を書面で比較する
40代の転職で年収を守るには、求人票の総額だけを見るのではなく、基本給、賞与、固定残業代、手当、福利厚生、労働時間まで分解して比較することが重要です。
現在の条件と下限年収を整理し、自分の実績を具体的に伝え、最後は内定通知書や労働条件通知書で確認しましょう。1社だけで判断せず、複数の求人やサービスを比べると、自分に合う条件を見つけやすくなります。
